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知っておきたい仮想通貨・暗号通貨の辞書【ア行・カ行】

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仮想通貨・暗号通貨については、聞きなれない言葉を聞くことがあります。しかし、仮想通貨・暗号通貨にはチャンスがたくさんあります。わからないから・・・といって、そのままにしておくのはもったいないですよね。

また、仮想通貨・暗号通貨投資は、情報を集め、それに基づいて投資判断する必要がありますから、一通りの仮想通貨・暗号通貨の専門用語を理解していることはとても重要です。なぜならば、慣れない用語につまずいて、理解が遅れたり、躊躇してしまったり、調べているようでは、投資のチャンスを逃しかねないからです。

仮想通貨・暗号痛快に関する専門用語を紹介していきますので、理解を深めてください。

仮想通貨・暗号通貨に関する「ア行」の専門用語

暗号通貨

暗号通貨とは、「インターネット上のみに存在する通貨」のことです。

ビットコイン・イーサリアム・リップル・リスクなど、さまざまな種類があり、その総称として用いられます。

暗号通貨の他に「仮想通貨」という呼び方もあります。暗号通貨と仮想通貨は異なるとする定義付けもありますが、一般的な理解では同じものと考えて差し支えありません。

暗号通貨1.0

基本的な機能(決済・送金)のみが搭載された暗号通貨のことです。

シンプルにお金としての機能を果たす暗号通貨として考えるとよいでしょう。ビットコインは暗号通貨1.0の代表的な存在です。

暗号通貨2.0

暗号通貨2.0は、暗号通貨1.0に付加価値(新たな機能)を付けた暗号通貨のことです。

暗号通貨1.0は送金(お金のやり取り)の機能しかありませんが、暗号通貨2.0では、さらに利便性を高めるため、付加価値を付けています。代表的な通貨にはイーサリアムがあり、暗号通貨1.0の「送金」機能にプラスし、「スマートコントラクト」という機能が付加価値となっています。

イーサリアム

仮想通貨・暗号通貨の1つで、時価総額はビットコインに次いで第2位です。ビットコインと並んで、代表的な仮想通貨・暗号通貨といえます。

イーサリアムの特徴は、「スマートコントラクト」という機能です。このスマートコントラクトは、さまざまな契約をインターネット上に保存し、決済を実行などの機能があります。

例えば、「○月○日、AさんにBさんからいくら支払う」などの情報を登録すると、確実に決済が実行され、さらにその情報は半永久的に保存されます。

ウォレット

ウォレットとは、仮想通貨・暗号通貨を保管するお財布のことです。現実のお金もそのまま持ち歩くことは少ないと思います。仮想通貨・暗号通貨もお金をいれるお財布が必要になります。

仮想通貨・暗号通貨を利用するためには、秘密鍵などを保存し、安全に利用できるようにします。

ウォレットには、いくつかの種類があります。

ウオレットの種類】
・パソコン上のウォレット(デスクトップウォレット・ソフトウェアウォレット・クライアントなどと呼ばれる)
・インターネット上のウォレット(オンラインウォレット・ウェブウォレットなどと呼ばれる)
・スマホ・タブレット上のウォレット(モバイルウォレットなどと呼ばれる)
・ハードウェアウォレット
・ペーパーウォレット

 

このようにさまざまな種類があり、使い分けがされています。お金に関しても、普通預金や定期預金など利用に合わせて、使い分けをしていると思います。同じように仮想通貨・暗号通貨もそれぞれの利用の用途に合わせて、長期保存に適しているウォレット、すぐに支払いが可能で便利なウォレットなど、特徴に合わせて使い分けをしています。

仮想通貨・暗号通貨に関する「カ行」の専門用語

キプロス・ショック

2013年、キプロス共和国で発生した金融危機のことです。この出来事によりキプロス国民がビットコインを大量購入し、ビットコイン価格を大きく跳ね上げる結果となりました。

キプロス国民がビットコインを購入したのは、預金封鎖などの制限を逃れ、自国通貨を外貨へ両替するためでした。結果的に、ビットコインや暗号通貨が大きく注目されました。

日本にいるとお金の価値が安定しているので、信頼感も高いので、あまりピンと来ないかもしれませんが、海外では自分の国の通貨を信用することができず、外貨をもつことも珍しくありません。

51%攻撃(51%アタック)

現実には発生したことはありませんが、起こり得ることが懸念される、ビットコインシステムへの攻撃のことです。

ビットコインなどの「Proof of Work」アルゴリズムを採用する仮想通貨・暗号通貨は、悪意を持ったグループがマイニング(採掘)量の50%以上を占めると、仮想通貨・暗号通貨システムを乗っ取ることができます。

ただし、他のウォレットの通貨を盗むなどの完全なる乗っ取りはできないため、メリットは薄いのではないかと考えられています。混乱を生じさせて、価値が下がることにより、せっかく獲得したビットコインから利益が出なくなってしまうからです。

51%攻撃が実現すると、起こり得ることとして、仮想通貨・暗号通貨を送金できなくしたり、マイニング報酬を独占したりすることが考えられます。

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